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イギリスの就職事情

歴史と伝統の国、イギリス。

正式な国の名前は「グレートブリテン及び北アイルランド連合王国」で、イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランドの4つの地域から構成されています。

ビジネスマン・観光客ともに多くの人々が行き交うロンドンは、ヨーロッパ最大の都市です。また、自然の豊かな地方もあり、様々な魅力を持つ国です。

イギリスの概要

首都ロンドン
人口6,565万人(2016年)
言語英語
民族ゲルマン民族系のイングランド人、ケルト系のスコットランド人、アイルランド人、ウェールズ人等
インド系、アフリカ系、華人等も多い
宗教キリスト教(イギリス国教会)
通貨スターリング・ポンド
日本との時差ー9時間(日本がイギリスより9時間進んでいる)

イギリスの経済

主な産業は自動車、航空機、電気機器、エレクトロニクス、化学、石油、ガス、金融など。
EU離脱に伴い、経済悪化の見通し。一方で政府は、中小企業による輸出、新興国向けの輸出強化を目指し、医療・ライフサイエンス、自動車等の重要産業への支援策を実施している。

イギリスの就職事情、転職事情

失業率は、2011年の8.1%から年々下がり、2016年は4.9%と5%を下回っています。(参照 外務省の英国基礎データ

そこから、就職率は少なくとも横ばい、または上昇傾向にあると予想できます。

ただ、就業率の比較的低い東ヨーロッパやギリシャ、またアフリカなどからの移民が年々増加しており、求職率は増加傾向です。

イギリス国内では、特に若い世代の就職難が社会的な問題となっています。一方で、世界中からビジネスマンが集まる国でもあり、即戦力としての中途採用は常に行われています。

イギリスの日系企業

イギリスにある日系企業は約360社(在英日本商工会議所の会員数)。ヨーロッパにおける拠点の中心地として、または最初の進出先としてロンドンに拠点を置く日系企業も多いです。

日本からの駐在員のみや大部分が駐在員という日系企業が多いですが、日本語が必要となる場では常に人手不足が生じているのも事実です。

イギリス企業の福利厚生・待遇

イギリス企業で働く場合、年間最低25日の有給休暇が出るため、日本に比べて格段に休暇の取りやすさは上がります。
また産休制度も整っており、雰囲気としても共働きが普通で休みがとりやすいです。

イギリスにはNHSという国民医療制度があり、企業がこの医療保険料を給与から天引きする場合が多いです。
外国人でもビザを持って働く労働者はこの制度を利用し、無料で診察・治療が可能です。

総じて、日本よりもイギリスで働く方が福利厚生・待遇が良い場合が多いです。

イギリス企業の平均給料・給与事情

イギリスでの給与の決まり方、昇給

イギリスで働く場合は、年俸で給与提示される場合が多くなります。

業務詳細(ジョブディスクリプション)に書かれた範囲の仕事と、過去の経験などから判断され給与額が決まります。

給与が上がり方(上げ方)については、分かりやすいのは昇格ですが、イギリス人は自分の仕事における価値を客観的に捉え、上司へ給与交渉することが多くあります。

イギリスにおける給与相場

イギリスの新任社員の平均年収は380万円程(27,200ポンド)で、平均月収は24万円程度です。

また、職業別の年収相場は以下の通りです。

  • IT&通信:約690万円
  • 金融:約640万円
  • マーケティング&PR:約530万円
  • エンジニア:約500万円

現地採用の求人は、食品、接客、サービス、事務等が多く、上記の年俸例よりも低くなる場合がほとんどです。

日本企業の駐在員の場合、日本でもらう給料の額面1.5倍、手取り1.8倍程が平均的で、現地採用に比べて高額になります。

基本的に、ボーナスは企業によって制度が異なり、多くの場合は年に1回。業績や個人によっても大きく異なりますが、約1ヵ月分の金額が平均的です。

現地での正規雇用を目指す方法・給料・注意点

イギリスで日本人が現地採用される求人

多くは、日本語が必要、日本の商習慣やマナーが必要という仕事です。

具体的には、ホテルや空港、旅行会社でのカスタマーサポート等の他、一般企業の日系企業向け営業職も現地採用が比較的多くなります。

イギリスで正社員・正規採用を目指す場合

転職エージェントを利用するのがお勧めです。

日系の大手リクルートなど多くのエージェントがあります。

現地採用の求人の給与

目安ですが事務職などで年18,000ポンド(約250万円)~20,000ポンド(約270万円)スタートと低めです。

一方で法人営業やシステムエンジニアで30,000ポンド(約420万円)といった求人もあり、企業によっても大きく異なるため、丁寧に求人情報を見ていく必要があります。

現地採用の注意点

注意すべきはどのビザを取得できるかです。

イギリスで日本人が働けるビザは、イギリス人または永住権保持者の配偶者ビザを除くと、以下の3種類です。

  • Tier2 General(通称ワークパーミッド)
  • Tier4 General(通称学生ビザ)
  • Tier5 General(Youth Mobility Scheme / YMSビザ、通称ワーキングホリデー)

Tier2、Tier5が就労時間の規制がなくフルタイムで働けるビザですが、Tier2を会社で取得してもらえるか、確認が必要です。

海外駐在員を目指す方法・給料・注意点

海外駐在員の求人・採用を目指す方法

まず、駐在員としての募集は非常に少ないのが事実です。また、倍率も高いため仕事における経験や実績が求められます。

その中でも、自動車関連、食品関連の業界は日系企業が多くイギリスに進出しているため、そのイギリス支社での駐在員求人が出やすい傾向です。

求人の中には駐在員候補として日本または他国で数年働いて適性を判断の上、イギリスへ赴任する海外移転のパターンも多いです。

駐在員の給与

駐在員として正社員採用された場合の待遇は、日本からの駐在員と変わりません。

日本の税金を会社が負担し手当等も出るため、現地採用や日本での同ポジションの場合よりも給与が高くなります。

駐在員になる場合の注意点

注意点は駐在員となった場合、日本本社からの指示に従わなければならないという場面が多く出てきます。

現地判断で自分の裁量で仕事を進めたいというタイプの人は、事前に心に留めておく方が良いでしょう。

就労ビザの取得条件・申請方法

就労ビザの種類

イギリスで日本人が働くためにはビザが必要ですが、就労が可能なビザにも複数種類があります。

イギリス人または永住権保持者の配偶者ビザを除くと、以下の3種類です。

  • Tier2 General(通称ワークパーミッド)
  • Tier4 General(通称学生ビザ)
  • Tier5 General(Youth Mobility Scheme / YMSビザ、通称ワーキングホリデー)

Tier4は学生ビザで留学生の就労を許可していますが、フルタイムではなく週に20時間以内などパートタイムの就労のみ可能です。

Tier2、Tier5は就労時間の規制がなくフルタイムで働けるビザです。一般的な企業での就労にはTier2に該当するワークパーミットを取得する必要があります。駐在員もこのビザになります。

Tier5は、ワーキングホリデービザで非常に人気がありますが、毎年年間発行数に限りがあり抽選になります。

取得条件・申請方法

ビザ取得の条件は、ビザの種類によって異なります。

日本企業の駐在で行く場合には、会社が必要な準備を行います。

現地で就職活動をする場合、Tier2ビザは人員が不足している(Shortage Occupations)職種に就く方が優先されるため、その企業がビザサポートをしてくれるかしっかりと確認する必要があります。

日本でビザを申請する場合

日本でビザを取る方法は以下の流れになります。

必要な書類を揃え、オンラインで申請書を入力し、申請日の予約を取ります。

予約日にイギリスビザセンター(東京・大阪)に本人が行き、申請書類の提出、指紋採取、写真撮影などを行います。

※イギリスのビザ条件は非常に変わりやすいため、最新の情報を確認してください。

ビザサポートがある可能性の高い求人職種

英国内に適合者が少なく、高度な技術や特殊な技能などが必要となる職業は、企業側がビザサポートをすると明示していることが多いです。

具体的には、エンジニアなどの技術者、料理人、医療関係の仕事などが挙げられます。

ワーキングホリデー(ワーホリ)

ワーキングホリデー(通称「ワーホリ」)とは

海外旅行ではなく海外での1~2年の期間の滞在が許可され、その間に就学、旅行、就労と生活することが許可されている制度です。

18〜30歳の日本国民であれば、日本とワーキングホリデー協定を結んだ国にこの制度を利用して滞在することができます。

イギリスでもワーキングホリデーが可能ですが、人気が高く毎年抽選になっています。(2019年度は定員1000名)

それでも申請が許可された場合、イギリスに最長2年間の滞在、また就労及び就学が可能です。

ワーホリビザの申請方法

まず、ワーキングホリデーの参加可能な年齢であることが条件です。(参加可能な年齢:18〜30歳以下。申請時に30歳であれば、31歳での入国が可能)

イギリスは非常に人気が高いことから、近年は年に2回抽選が行われます。

当選した場合、申請料金を支払い、支払日から90日以内に申請書を提出します。

申請は、入国予定日の6ヶ月前から可能なため、先にイギリス渡航の日程を決めて遡ってビザの取得計画を考える必要があります。

ワーキングホリデーから正規就職をするには

イギリスでのワーキングホリデーの特長は、職種やフルタイム・パートタイムなどの時間数に基本的に制限が無いことです。

逆に、イギリスはこのビザの入国者には「労働を目的とすること」を求めているため、注意する必要があります。

アルバイトを見つけやすい職種としては、日本食レストランや日系のお土産物屋、クリーナー、ベビーシッター、本屋の店員、空港出迎えアシスタントなどが挙げられます。

一方、働き始めるハードルは高くても、キッチンアシスタントや、エンジニア、ウェブデザイナー、オフィスワーク、経理会社アシスタントなどは、能力次第でワーキングホリデー後の正規就職を目指せる可能性があります。

働く上で必要な英語力・職歴・資格

イギリスで働くために必要なスキルとして、以下4点をご説明します。

英語力

一般的に言われるのは、通常CEFR(Common European Framework)のB1レベル以上の英語力が求められるということです。

このレベルはTOEICでいうと600~800点にあたるのですが、現実的に英語を使って仕事をしようとすると700~800点以上のレベルは必須です。

日系の企業でも従業員の多くはイギリス人、料理人であってもイギリス人と話す機会は多々あり、種を問わずコミュニケーションレベルの英語は必須と言えます。

学歴

イギリスでは、学歴は重要視されます。

大学ならオックスフォード大学やケンブリッジ大学など、また学部卒よりも大学院に進む人も増加傾向にあります。それは学歴がその後の就職に影響するからです。

そのため、日本人がイギリス就職を目指す場合、まずイギリスの大学や大学院を出るというのも一つの方法です。

職歴

高い経験値が求められます。「〇〇マネージャー」といった管理職以上のクラスを求める求人も多く存在します。

また、それまでの仕事で培った専門スキルがある場合は、それが企業側にとってポイントになる可能性もあります。

資格

仕事上の経験に加え、専門的な資格があると評価が高くなります。具体的には調理師、美容師の他、簿記や会計士などです。

日本の資格は海外では効力が無いものがほとんどですが、それでも日本での経験の証になり、特に日系企業への選考には有利になる可能性があります。

英語が話せなくても仕事はあるか

イギリスで働くにあたってどんな職業でもコミュニケーションレベル(日常会話レベル)の英語は身につけたいものですが、中にはほとんど日本語のみの仕事、または英語不要の仕事もあります。

日系のレストランやベビーシッター(特に日本人家庭)、美容氏やネイリストなど美容系などです。

レストランの皿洗いやウェイター、ベビーシッター等は未経験でもできるので、とにかく何か仕事を始めるという意味では始めやすいものになります。

その他、一般企業の場合は、日系企業における日系企業向けの営業職なども仕事上日本語を多く使います。

営業職以外でも、「日本人スタッフを募集」としている企業は、日本語をネイティブ言語として働ける人を探しているため、内容によっては少しの英語のみで勤務可能なものもあります。

また、日本人の留学者をサポートする仕事として、日本人向けの語学学校のスタッフや留学コンサルタントなどは、日本語をメインに勤務することができます。

イギリス留学から就職する方法

イギリスでは学歴や大学・大学院で学んだ学問分野が就職にも大きく影響する傾向にあります。

そのため、まずイギリスの大学や大学院に留学し、在学中や卒業後にインターンとして働いてその後の正規就職を目指す方法があります。

在学中は語学力向上と成績にも注意する必要があります。

また、イギリスには「カレッジ」と呼ばれる専門学校があり、専門分野の職業訓練コースと大学進学の準備コースの2種類があります。

実践的な教育で、実際の職場で実習が行われる職業学校です。本就職の前にカレッジに行くことも一つの方法です。

新卒・未経験のイギリス就職

日本人の新卒がイギリス就職を考える場合、どの仕事に関ても未経験となるため、即戦力としての経験値やスキルを求める企業への正規就職は簡単ではありません。

まず、仕事上支障がないレベルの高い英語力と熱意、大学で勉強した分野が求人にマッチしていることが必要になります。

新卒であっても企業側はポジションに見合う能力を求めてくるため、最初はインターンとして入社することは、その後の正規就職に向けた可能性の高い選択肢です。

実際にイギリス人の20代の多くは正規就職の前にインターンを1年〜数年間は経験します。

日本とイギリスの企業・働き方の違い

イギリスでの働き方は、日本と異なる面が多くあります。

企業文化やビジネススタイル

イギリス人は基本的にジョブスクリプト(求人詳細、業務詳細)に書かれる業務内容以外の仕事はしない、その代わり自分の仕事ではしっかり実績を出していくという働き方です。

オンとオフがはっきりしていて、残業をせず、ワークライフバランスを大切にする文化が根付いています。

そのため休暇も日本に比べて取りやすいことが多いです。企業により多少日数は異なりますが、目安として1年で28日の有給休暇を与えられます。

雇用形態

正規社員かインターンシップか、またはフルタイムかパートタイムかで働き方を選びます。日本のような派遣社員、契約社員といった働き方はありません。

労働時間

労働時間はフルタイムの場合、日本と同じく一般的に週に5日間、1日8時間労働(1週間35~40時間)です。

ただ残業は基本的にしません。そのため一般的に残業代を出す会社も少ないです。

イギリスの物価・生活費

イギリスの物価は、総じて日本より少々高いです。以下を参考にしてください。(※1ポンド=140円で計算)

イギリスの生活費の目安

家賃

基本的にロンドンや大きな都市とその周辺で暮らす場合は、シェアフラットに住む人が多いです。

シェアフラットは、自分の部屋があり、キッチンやシャワーなどをシェアするタイプで、インターネットや光熱費が家賃に込みになっているところも多くあります。

家賃の相場は、400ポンド~600ポンド(約56,000円~84,000円)です。

どうしても一人暮らしをしたい場合は、ロンドンの平均的な家賃が1,000ポンド(約140,000円)になるので目安にしてください。

食費

自炊をメインにすると月に60~100ポンド(約8,000~14,000円)前後が目安です。

外食になると高く、比較的安いランチ向けのもので3~6ポンド(約400~840円)、ディナーでワインも少し飲むと15~30ポンド程(約2,000~4,200円)になります。

光熱費

上記の家賃に含まれる場合も多いですが、シェアフラットでなく一軒を借りる場合などの場合の料金目安が月に145ポンド(約2万円)です。

内訳は下記になります。

  • 水道代:月15ポンド(約2,000円)
  • 電気代:月60ポンド(約8,400円)
  • ガス代:月70ポンド(約9,800円)

通信費

スマートフォン(携帯)料金は、平均的には月25ポンド程度(約3,500円)が目安です。

また、月額制ではなく、例えば20ポンドで500分までかけ放題のようなチャージシステムに近いものがあります。

交通費

ロンドンの地下鉄は料金が高いことで有名です。初乗りでも最低4ポンドもします。しかし、定期などまとまった利用分を購入する場合は少し安くなります。

ロンドンの電車料金は駅で決まるのではなく、Zoneごとに料金が決まっています。

Zone1~Zone6まであり、同じZone内で電車やバスが乗り放題の定期券のようなものがあります。料金例)週Zone3の定期券で、1週間で35.5ポンド(約5,000円)。

イギリスで働くメリット

イギリスで働くことで得られる主なメリットには下記のようなものが挙げられます。

英語力向上、英語環境で働く能力と経験

英語をどれだけ使う職場かにもよりますが、日本での仕事と比べれば格段に早く英語力がアップします。

また、同じ英語でも仕事で使う英語は働く中で培われるため、ビジネス英語が身につけられます。

自分と異なるバックグラウンドを持つ外国人と働くということは、意思疎通や互いの理解の努力も必要なため、苦労することも多いですがPRできる経験になります。

国際人としてのステータス

多くのビジネスマンが集まる人気の国のため、「イギリスで働いた」ということはその後の社会人人生において大きな経験であるとともに、「国際人として世界でビジネスができる人材」と評価されることも多くなります。

ワークライフバランスが向上

オンとオフがはっきりしているビジネススタイルであるため、休暇や余暇を自分の好きなことや勉強にあてることができます。

また、さらに勤務時間内でいかに実績を出していくかという目線で働くことになるため、仕事の効率アップや生産性向上の能力も上がるでしょう。

イギリスで働くデメリット

勤務条件やビザの取得フローが不明確なことがある

日系企業でもイギリス企業でも、少数精鋭の職場では社内制度やビザ取得のフローが不明確なことも多くあります。

特にビザに関わるトラブルには注意が必要です。入社前に「この種類のビザをサポートする」と言っていたのに、入社後なかなかビザがおりない、または会社が違う種類のビザ取得を進めようとする、というようなトラブルも起きています。

入社前や入社後のできるだけ早いタイミングで上司と話し、自分に関連する制度や条件をはっきりさせる(決める)必要があります。

丁寧に仕事を教えてくれない

日本のように新入社員研修やOJT研修などが無いのが一般的です。

業務フローが明確でなく、マニュアル化されていないことも多くあります。仕事でこれまでにやったことが無いことでも、自分で調べたり人に聞いたりしながら自分の力で進めていく姿勢が求められます。

大変ですが、結果として仕事におけるサバイバル能力は向上するでしょう。

仕事の見つけ方

日本からイギリスの仕事を探す方法

日本で仕事を探す場合は、JAC RecruitmentやRGF(日系企業リクルートの海外法人)をはじめとした転職エージェントに登録するのがお勧めです。

個人情報を入力して登録したら、履歴書等の必要書類を送り、担当者との面談が設けられ、その後希望に応じた求人の紹介をしてくれます。

企業によっては、1次面接のみスカイプなどで行うところもあり、日本にいながら選考を進めることができます。

イギリスで仕事を探す方法

イギリス現地で仕事を探す場合にも、もちろん上記エージェントの活用はお勧めです。

その他の方法としては、自分で気になる企業にCV(履歴書)を送り企業からの連絡を待つ、インターンへ応募してそのまま正規就職を目指す、などがあります。

募集ポジションが埋まってしまいすぐに採用でいない企業も、タイミングによっては採用活動を再開させた際に以前送られてきたCVに目を通すこともあるため、根気強く活動することが重要です。

尚、LinkedInというサービスは多くの人事担当者が実際に人材を探しているため、運よく声がかかることもあります。

プロフィールや経歴を登録しておいて損はありません。

選考の流れ

イギリスでの選考の一般的な流れは「書類の準備 → 応募 → 書類選考 → 面接 → 合格」となります。

流れは日本と同じですが、準備しなければいけない書類が異なります。いずれの書類も、英語がネイティブの人に作成にあたってのアドバイスをもらったり、作成後チェックしてもらうことが重要です。

CV(履歴書)

イギリスでは履歴書はCVと呼ばれ、フォーマットなしで自分で作り上げる必要があります。

カバーレター

自分を売り込む・PRするための書類です。

アプリケーションフォーム

例えばスターバックスなどのチェーン店などでは応募用紙(アプリケーション)があり、それを記入することになります。

また、面接を通過して内定が出た場合、Tie2のワークパーミットビザを取得するために、スポンサーシップ企業である場合はスポンサーシップレターをもらうのを忘れないようにしましょう。

イギリス企業で求められる人材像

コミュニケーション能力がある人

イギリス人にしてみれば、日本人は外国人。また仕事によっては英語を使って社内外の人とやり取りをすることがあります。

認識や常識が日本と違うことは多くあるため、どんな職種でも積極的に周囲の人とコミュニケーションを取る必要があり、企業からもコミュニケーションをよく取れる人物が好まれます。

ディベート能力・プレゼンテーション能力がある人

イギリスにはイギリス人だけでなく、異なる文化背景を持つ様々な人種が働いています。また、商談や会議の場では、クライアントを納得させる必要があります。

そのため、物事を論理的にロジカルシンキングで考え交渉ができるようなディベート能力・プレゼンテーション能力がある人が求められています。

イギリスの文化や商習慣を知っている人

イギリスの文化や歴史、風習を知っていることは重要です。その意味では、イギリスでの留学やインターンシップはそれらを知る貴重な機会ということができます。

イギリス就職の成功事例

日本の大学を卒業後、イギリスの大学院へ行った人の例です。

海外就職経験はない人で、ビザ取得のために「日本語に関係がある」「日本に関係がある」仕事に絞って就職活動。

日系企業や現地企業でも日本語を使う仕事に応募を進め、最終的に日本語ネイティブであることが求められたIT企業における自然言語処理エンジニアとして就職しました。

職場にはイギリス人も多いため、経験を積み、ゆくゆくは現地のイギリス企業への転職を考えています。

イギリス就職の失敗事例

英語環境で働くことに憧れを持ちながらも、英語力に自信がないという理由から日系企業の営業になった人の例です。

日本とは違う海外生活、外国人との仕事への憧れに対し、現実は社内も営業先もほぼ日本人で日本スタイルの働き方というギャップに悩み、さらに日本にいる時よりもお金が自由に使えない(家賃が高いなどの理由から)ことから、退職を決めました。

日本的な働き方が嫌な人は、特に最初の海外就職の際に気を付けなければいけないポイントです。

日本人であることを活かして就職することは賢い手段であり、一方で「日本人らしさ」を求められる職場・仕事である可能性も高いことを心に留めた上で就職を検討するのが大切です。

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